台灣國際美食創新交流協會　 日本分會

台湾国際美食創新交流協会日本支部は5月11日設立総会を開催し、200人以上が参加した。大会には、駐日代表処農業組の王清要組長や衆議院議員の青山やまと氏が出席し、台湾本部からも何淑子会長をはじめ各支部の代表ら30人余りが訪日して、新たな節目を見届けた。

今回の日本支部設立は、日本各地の自治体からも注目を集めた。茨城県かすみがうら市の宮嶋謙市長、静岡県東伊豆町の岩井茂樹町長、福島県磐梯町の佐藤淳一町長、小美玉市の深谷一広副市長らが出席し、地元農産品を会場の料理や土産として提供した。熊本県の菊池市、大津町、菊陽町は距離の関係で出席できなかったが、抽選会の賞品として農産物を提供し、農産品を通じた台湾との交流促進に期待を寄せた。

設立総会では、体調不良で欠席した銭妙玲理事長に代わり、副理事長の張本龍珍氏が挨拶。「日本支部の設立は単なる組織の誕生ではなく、国境を越えて文化と感情を結びつける夢の始まり。『おいしく、楽しく、健康に、そして持続的に』を理念に、地域に優しい食材の活用や食品ロス削減に努め、台日間の食文化交流を多角的に推進していきたい」と述べた。また、銭理事長は今後、志を同じくする多くの仲間と手を携え、両国の食文化と持続可能な発展のために新たな歴史を築きたいとの思いを寄せた。

何淑子総会長は、「銭理事長が出席できなかったことは残念だが、日本支部が全力で活動し、国際交流の重要な架け橋となることを信じている。食は舌の楽しみだけでなく、文化や健康、未来への責任を担っている。毎回の交流を通じてその価値を生活に根付かせ、台日が互いに学び合い、輝かしい成果を共に生み出したい」と期待を語った。

駐日代表処農業組の王清要組長は、「医食同源の通り、食は健康に直結し、文化生活とも密接に結びつく重要な要素だ。日本支部は台湾の食文化を世界へ発信するとともに、食を通じた国際交流で国連の持続可能な開発目標の実現に寄与する意義深い取り組みだ」と評価。台湾駐日代表処は4月に農業組を新設し、農林水産や食品貿易などでの日台協力を強化しており、今後も民間交流を通じて関係を深化させたいと述べた。

青山やまと議員は、茨城県の多くの自治体が台湾と友好関係を築いており、特にかすみがうら市は最近日本文化庁から伝統食文化の価値を認定された都市であると紹介。「そのような地域が台湾国際美食創新交流協会と共に食文化を推進できることを嬉しく思う。日台は自由民主という価値観を共有しており、今後も食文化を通じてより強固な協力を進めたい」と述べた。

会場では日本各地の食材を味わえる料理が提供されたほか、台湾本部のメンバーや周東寛医師による歌の披露、歌舞伎俳優の坂東彌光氏による舞台も行われ、美食交流の傍ら文化交流も促進された。抽選会や記念品贈呈もあり、参加者は笑顔で会場を後にした。日本支部は今回を皮切りに、美食を通じた台日交流をさらに広げていく方針だ。